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2019年09月26日

20~50代別にみる年収700万以上の割合とおすすめの転職エージェント

一般のサラリーマンの平均年収が400万円台と言われる中、年収700万以上の人の割合がどのくらいなのかご存知でしょうか。ここでは年収700万以上の人の平均年齢や、年代別に見る年収700万以上の人の割合、年収700万以上の職業などをご紹介します。

20~50代別にみる年収700万以上の割合とおすすめの転職エージェント

年収700万以上の人の平均年齢

年収700万以上の人の平均年齢は50歳前後です。

年齢別の平均給与では50歳~54歳の男性が最も高い金額となっていました。また、平均給与を勤続年数別にみると、男性では勤続年数25年~29年が年収700万円を超える水準となっています。

したがって、高卒の場合は43~46歳、大学新卒の場合は52~55歳が年収700万円を超える目安の年齢になるといえます。

20~50代別にみる年収700万以上の割合

年収700万以上の年齢別の割合はどのようになっているのでしょうか。

全体で見ると、年収700万以上の割合は「4.3%」という数値になっています。また、年収を割合が多い順で並べると、年収300〜400万円(17.5%)、年収200〜300万円(15.8%)、年収100〜200万円(13.5%)という順になっていました。

ここでは20代~50代の年齢別に年収700万以上の割合をご紹介します。

20~50代別にみる年収700万以上の割合1:20代

20代の年収700万以上の割合は1.2%となっていました。

20代で年収700万以上稼いでいる割合は1.2%となっており、給与水準の高い業種のほんの一部の層となっています。また、一般的に高収入といわれる職業であっても勤続年数を重ねることにより給料が上がっていく場合も多いため、新卒を含む20代の平均年収は低くなります。

20~50代別にみる年収700万以上の割合2:30代

30代の年収700万以上の割合は9.4%となっていました。

30代で年収700万以上の割合は全体の約1割となっています。30代からは、比較的給与水準の高いエンジニアなどの技術職や専門職は主任クラスに上がることもあり、全体として年収が上がり、700万円以上の割合も増える傾向があります。

20~50代別にみる年収700万以上の割合3:40代

40代の年収700万以上の割合は20.8%となっていました。

30代までは約1割だった年収700万円以上の人の割合が、40代になると2割を超えてきます。理由としては、どの職種であっても社内での評価が上がった人が順に課長や部長など管理職などのポストにつく割合が増えてきているためと考えられます。

20~50代別にみる年収700万以上の割合4:50代

50代以上の年収700万以上の割合は37.9%となっていました。

50代の年収700万以上の割合は4割弱となっています。どの業界、職種であっても50~54歳までの平均年収が最も高くなりますが、これまでほぼ右肩上がりだった平均年収が50代後半になって初めて減少するという特徴があります。

理由としては、大手の企業などは一部の管理職を除いて役職定年として給与が下がる仕組みを取り入れているためです。

年収700万以上の職業6つ

年収700万以上を稼ごうと思うと、どのような仕事に就けば良いのでしょうか。

現在、日本のサラリーマンの平均年収は約400万円前後だといわれています。全業種の平均年収も400万円台となりますので、年収700万円はかなり高い水準となります。

ここでは年収700万以上の職業6つをご紹介します。

年収700万以上の職業1:一級建築士

大手ハウスメーカーの一級建築士は平均年収が700万円台となっています。

建築士の資格には「木造建築士」「二級建築士」「一級建築士」の3種類があります。二級建築士の平均年収が440~520万円なのに対し、一級建築士の平均年収は600~700万円と、あらゆる建物に対応できる一級建築士は最も年収が高くなります。

また、大手ゼネコンに勤める一級建築士なら年収1,000万円以上も目指すことが可能です。

年収700万以上の職業2:金融業・保険業

金融業、保険業の年収は安定的に高水準となっています。

金融業、保険業として代表的なものとしては、銀行、証券会社、保険会社などがあります。平均年収は約620万円になるので、全体平均に対して高めと言えるでしょう。

また、メガバンクなら平均年収は744万円、課長や部長クラスの平均年収は1,000万円を超えるか近しい数字になるでしょう。また、国内トップクラスの証券会社では平均年収が1,000万円を超えます。

年収700万以上の職業3:IT

IT業界に携わるエンジニアはソフト系、ハード系ともに年収が高い水準にあります。

システムエンジニアの平均年収は550.8万円となっており、比較的高い水準にあります。業界別にすると、金融・保険系のエンジニアは平均年収が700万円を超える水準となっています。

また、IT業界に転職は付き物です。キャリアアップのために他のIT企業に転職することで、年収アップにつなげることが可能となります。

年収700万以上の職業4:公認会計士

公認会計士の平均年収は1,000万円を超える水準となっています。

公認会計士の試験合格者1年目の監査法人初任給は30~35万円(年収ベースで550万円前後)となっており、一般的な新卒採用の初任給と比較しても非常に高い給与水準となっています。

また、監査法人に勤める公認会計士は年数により昇給し、勤続4年目から平均年収700万円以上となります。

年収700万以上の職業5:総合商社

総合商社は7社しかなく、全て大企業となるため平均年収が1,000万円を超えます。

総合商社は平均して年収が高い水準にあり、豊田通商を除くすべての企業が1,000万円を超えます。豊田通商も997万円となるため、一般の企業に比べるとかなり高い水準です。

また、商社という業界全体の平均年収も1,000万円以上となっており、その年収の高さから業界としても人気があります。

年収700万以上の職業6:広告

広告代理店の平均年収は575万円~675万円の水準となっています。

広告代理店の業務形態はさまざまですが、平均して50歳を超えたあたりから平均年収が700万以上の水準となり、部長クラスになると平均1,000万円を超えます。

また、平均年収1,000万を超える電通と博報堂は、広告業というよりもテレビや主要紙媒体メディアの受注の大口取引があるため年収が高い傾向が強いです。

年収700万以上を目指すためにおすすめな転職エージェント

年収700万円以上を目指すためにはどの転職エージェントを利用すれば良いのでしょうか。

転職エージェントは、大手からニッチなものまで合わせるとさまざまな種類があります。また、近年はエンジニア向けやコンサルタント向けなど専門特化したエージェントも多いため、どこを使えばいいのかわかりにくくなっています。

ここでは年収700万円以上を目指すハイキャリア向けの転職エージェントをご紹介します。

doda

dodaとは転職業界最大手のインテリジェンスが運営する転職エージェントです。

国内ではリクナビに次ぐ知名度があり、転職業界第二位に位置しています。豊富で幅広い求人数、高品質かつスピーディーなサービス対応が魅力です。

また、他の転職エージェントはdodaのように「転職サイト」と「転職エージェント」の両方を担っているところは多くありません。両方を利用することで、ミスマッチも少ないといわれています。

リクルートエージェント

リクルートエージェントとは国内最大の求人数を誇る転職エージェントです。

豊富な求人、非公開求人を誇り、全国の求人をカバーしています。大手はコンサルティング業界に強い特徴があります。なぜなら、コンサルタント系の転職は仲介料が高く、エージェントも積極的に投資をしており、社内に専門部署があるためです。

さらに実績を積んだキャリアコンサルタントが数多く在籍していることで、求人先からの信頼も厚いことが魅力です。

パソナキャリア

パソナキャリアとはパソナキャリアカンパニーが運営する転職支援サービスです。

人材派遣事業を行っていた株式会社パソナが転職事業として設立しました。幅広い業界に向けての求人の種類と、全国をカバーする求人数が魅力です。

また、パソナキャリアは利用者の満足度が高い点が特徴です。細やかなサポートをコンサルタントが求職者ひとりひとりに行うことで、双方が納得のいく転職を実現しています。

年収700万以上の割合を知ろう

年収700万円以上の割合は全体でみると少ない水準となっています。

平均年収700万円は全業種の平均年収と比べると高いですが、1,000万円よりは低く、年収アップの目標にするにはちょうどいい水準であるとも言えます。

また、業界ごとに給与の水準も異なりますので、700万円以上を目指す場合は転職も視野に入れて検討した方が良いでしょう。年収700万円以上の割合を知ることで、今後のキャリアアップも含めて視野を広げていきましょう。

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