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退職の相談をする時のポイント7つ|円満退職のための話し方やタイミング

初回公開日:2019年10月02日

更新日:2019年10月02日

記載されている内容は2019年10月02日時点のものです。現在の情報と異なる可能性がありますので、ご了承ください。

また、記事に記載されている情報は自己責任でご活用いただき、本記事の内容に関する事項については、専門家等に相談するようにしてください。

「できるだけ円満に退職したい」と考えている方も多いのではないでしょうか。ここでは、円満に退職するための退職相談の際の7つのポイントとよくある状況、対応例を紹介しています。今現在真剣に退職を考えている方は、ぜひ読んでください。

退職の相談をする時のポイント7つ|円満退職のための話し方やタイミング

退職の相談をする前にやるべきこと

別の職場で力を発揮してみたい、今の職場を辞めたいと思ったとき、退職の相談をする前にやるべきことがあります。

退職をしたい気持ちだけを伝えても、具体的な手続きや心の準備ができていないと、引き留められてズルズルと働くことになったり、手続きの手間がかかったりするからです。ここでは、退職の相談をする前に重要な2つのことを紹介します。

本当に退職して良いのか再確認する

退職の相談をする前に、まずは本当に退職して良いのかを再確認しましょう。

会社で嫌なことがあったり、今の環境を変えたくて退職するという選択肢も存在しますが、退職を勢いで決めることはおすすめしません。退職後のプランがないと再就職や独立に向けて具体的に動き出すこともできないからです。

また、勢いで退職を決めてしまうと退職のメリット・デメリットを正確に把握できなくなりがちです。

退職希望日をいつにするかを考える

退職の相談をする前に、退職希望日をいつにするかを考えておきましょう。

退職希望日がはっきりしないと、会社側は引き継ぎや次の人材の採用の目途を立てられなくなってしまいます。必ずしも退職希望日どおりに退職できるとは限りませんが、こちら側の希望日・時期はきちんと出しておきましょう。

退職するほうも、希望日に合わせて次の職場や保険の切り替えなどを準備できるので、会社にとっても自分にとってもメリットがあります。

退職の相談をするときのポイント7つ

退職の相談をするときには、ポイントを押さえることで円満に退職できます。

退職するとなると、どことなく会社に迷惑をかけてしまうようで後ろめたいと考えがちです。ですが、こちらが会社の事情を理解して準備すれば、思ったよりも快く送り出してくる会社も多いので、以下に紹介する7つのポイントを押さえて退職の相談をしてみましょう。

退職の相談をするときのポイント1:退職を伝える時期は繁忙期以外にする

退職の相談をするときの1つ目のポイントは、退職を伝える時期は繁忙期以外にすることです。

会社の繁忙期は誰もが休む暇なく働いており、1人でも人員が欠けるのは避けたい状況だからです。例え繁忙期に退職しないとしても、あなたの代わりの新人採用を行う手間がかかります。繁忙期がはっきりしている会社であれば、繁忙期を避けて相談・退職しましょう。

退職の相談をするときのポイント2:退職の1~3ヶ月前に直属の上司にアポをとる

退職の相談をするときの2つ目のポイントは、退職の1〜3か月前に直属の上司にアポをとることです。

1〜3か月あれば、余裕をもって引き継ぎを行い、会社にできるだけ迷惑をかけずにやめることができます。また、会社という組織で直属の上司を飛ばしてさらに上の上司に相談すると、直属の上司が不信感を覚えることがありますので、直属の上司に相談しましょう。

退職の相談をするときのポイント3:退職理由は個人都合にすること

退職の相談をするときの3つ目のポイントは、退職理由を個人都合にすることです。

退職したいと考える背景には社内の人間関係や会社自体への不満があったとしても、円満な退社のためには「個人都合」と言っておいた方がよいです。退職後に、今の会社との関係性が絶対にないとは言い切れないので、今後のことも考えた場合には不満は押さえておきましょう。

退職の相談をするときのポイント4:退職への強い意志をソフトな表現で伝える

退職の相談をするときの4つ目のポイントは、退職への強い意志をソフトな表現で伝えることです。

引き止められるリスクを下げるためにも強い意志は必要ですが、それをそのまま伝えると結果的に上司や会社を責めてしまうこともあります。退職の相談の際には、表現は優しく、ですが「会社は辞めます」とはっきり言うことをおすすめします。

退職の相談をするときのポイント5:「退職願」が必要かを確認する

退職の相談をするときの5つ目のポイントが、「退職願」が必要かを確認することです。

退職のときには、口頭やメールでの意思表示が退職願の代わりになるケースもあります。ただし、全ての会社がそうではないので退職願は必要か、どのような書式で書くのかを確認しておきましょう。「退職願」は、「退職届」という名称で呼ばれることもあります。

退職の相談をするときのポイント6:「退職願」は1ヶ月前までに直属上司に提出

退職の相談をするときの6つ目のポイントは「退職願」を1か月前までに直属の上司に提出することです。

法律上は退職願や退職届の提出は2週間前までとなっていますが、引継ぎや新人採用などの実情を考えると1か月前の提出が一般的だからです。また、会社に別途ルールがあるなら、ルールに従って退職願を出す時期を決めるのもよいでしょう。

退職の相談をするときのポイント7:メールで話を切り出さない

退職の相談をするときの7つ目のポイントが、メールで話を切り出さないことです。メールはコミュニケーションツールというよりも、一方的な連絡のように感じる人が多いからです。

上司としては、メールで退職の意思を伝えられると相談されたというより「何もかも決めて事後報告された」気分になってしまうので、メールではアポを取って、実際の相談は対面で行うことがおすすめです。

【状況別】退職の相談をした時の対応例3つ

退職の相談をしたときには、予想外の対応が返ってきたり、思いがけない質問を受けることがあります。

ここでは、退職の相談をしたときに起きがちな3つの状況と、円満に退職するために必要な対応例を紹介します。先に退職相談時のよくあるパターンを覚えておくことで、落ち着いて対応できます。

退職の相談をした時の対応例1:引き留められても情にほだされない

退職の相談をしたときの状況と対応例の1つ目が、引き留められても情にほだされないことです。

退職相談をすると、引き留められることは少なくありません。「給与アップや配置換えなどを行うので、退職を考え直してほしい」と言われる可能性もあります。

ですが、1度退職の意思を翻すともう1度退職したいと思ったときに切り出しにくくなるので、情にほだされずに判断しましょう。

退職の相談をした時の対応例2:競合他社に転職の場合は転職先を伝えない

退職の相談をしたときの状況と対応例の2つ目が、競合他社に転職する場合の伝え方です。

競合他社に転職する場合は、転職先を伝えないようにしましょう。ライバル会社に行くことが分かった場合、社内で不要な嫌がらせを受ける可能性もあるからです。

場合によっては退職願の受け取りを拒否されることもあるので、同業他社の場合は転職先は上司を含め社内の誰にも言わないことをおすすめします。

退職の相談をした時の対応例3:あっさり受け入れられた場合もポジティブに捉える

退職の相談をしたときの状況と対応例の3つ目が、あっさり受け入れられたときの捉え方についてです。

退職の意思をあまりにもあっさり受け取られると、「自分はたいした戦力ではなかった」と落ち込むこともありますが、気持ちを切り替えてポジティブに捉えましょう。

今の会社ではあまり戦力になっていなくても、「適材適所」という言葉があるように、新しい会社では活躍できる可能性があるからです。

退職手続きではこれまでの感謝の気持ちと誠意を忘れずに

退職手続きでもっとも重要なことは、これまで一緒に働いてきた人への感謝の気持ちと、退職するとしても誠意を忘れない対応です。

1つの会社を退職しても、そこで得たつながりは人生のどこかで活かされる可能性があります。この先の人生、別のどこかで出会ったときにもお互いに心地よく挨拶できるような関係を目指して、円満退職のためのポイントを実践していきましょう。

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